ぎーちゃんブログ@借金返済奮闘記

25歳にして323万円の借金を抱えてしまった、壮絶な借金返済奮闘日記!!

意外と身近?借金を抱える人口は日本に1000万人もいる!?

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自分一人で抱え込みがちな借金問題。周囲に相談できずに、一人で絶望に浸っている方も多いのではないでしょうか。

 

借金の完済を本当に目指すのであれば、家族などの身近な人の助けが非常に重要です。もちろん、意志の強い方であれば、一人できれいに完済される方もいますが。

 

しかし、今の日本には、僕たちと同様に、借金を抱える人たちが、何万人と存在します。

 

いま、多額の借金を抱える人は、自分一人だけが借金と戦っているわけではないことを知ってほしいです。

 

また、借金とは無縁だ、と思っている人には、これだけ身近に借金をしてしまう人がいる、という現実を知ってください。そして、借金とは無縁の生活を送れるよう願っています。

 

アース法律事務所 岡田法律事務所

 

日本の借金をしている人口

 

タイトルでもお伝えしたように、日本には借金をしている人が、1000万人以上います。想像よりもかなり多いのではないでしょうか。

 

JICCやCICなどの、信用情報機関とよばれるものがあります。なにかしらの借金があったり、最近まで借金をしていた人たちは、ここに登録されています。

 

JICCには約1000万人、CICには約1600万人が登録されています。すなわち、それだけの人が、日本で借金をしているということになります。

 

カードローンを使っている人の割合

 

2015年に金融庁が発表した調査書によると、最近3年以内に借入の申込をしたひとは、調査対象者の8.7%になるようです。

 

これは、クレジットカードのショッピング利用をふくんでいません。カードのキャッシングや、消費者金融からの借り入れを申し込んだ人が対象です。

 

およそ11人に1人が利用していると考えると、かなりの割合ではないですか?もしかすると、いつもお金のないあの子も、借金をしているのかもしれません。

 

どんな理由で借金をするの?

 

借金をしたことのない人からすれば、怖い人に脅されたり、何か事件に巻き込まれて借金をする、というイメージもあるのではないでしょうか。

 

しかし、現実はちがいます。

 

*生活費不足の補填:38.1%

*欲しいもののための資金不足の補填:28.5%

*クレジットカードの支払資金不足の補填:21.4%

 

上記の通り、借金とは案外、日常に潜むものなのです。支払資金の補填に、借金を繰り返しだせば、手遅れになる可能性がかなり大きいです。

 

借金を続ければどうなるのか

 

借金をしまくったからといって、全員が破滅への道を歩むわけではありません。自分の意志を固く持ち、見事に完済して復活を遂げる人もいます。

 

しかし、なかなか借金からは抜け出せないもの。

 

キャッシング機能を使えば、貯金を下ろす感覚でいとも簡単に現金を手に入れることができてしまいます。借金を返すために借金を繰り返し、自転車操業になっている人も少なくありません。

 

また、どうしても苦しくなった場合、債務整理をする人もいます。必ずデメリットは発生しますが、生活再建の為に、有効な手段となりうる可能性があります。今、借金で悩んでいる人は、できるだけはやく解決方法を探っていきましょう。

 

放置していてはいつまでたっても借金は減りません。3分でできる匿名・無料減額診断ツールで、今の借金がどれだけへらせる可能性があるか調べることができます。

 

東京ミネルヴァ法律事務所 

 

借金はものすごい利息です

 

一度借金をしてしまうと、なかなか完済できないのは、この利息があるからです。払っても払っても、利息にばっかり充てていて、元本が減らない、ということになります。

 

今、住宅ローンであれば1%を切るような金利で借り入れをすることができますが、いわゆる借金では、大半が年利15~18%という金利で設定されています。

 

カードローンは身近で便利なものですが、利用する前には必ず、ローン返済シミュレータなどで、完済までにどのくらいかかるのか理解したうえで借りましょう。

 

まとめ

 

想像よりも借金をしている人口が多いことをお分かりいただけたでしょうか。

 

実はカードローンの借り入れ件数だけでみると7200万件もあるようです。要するに、借金をしてしまう人は、複数社から借り入れをしていることが多いということ。

 

これだけ身近で便利なものではありますが、できることならば借金とは無縁の人生を送りたいものですね。

 

以上です!

 

www.gchan-saimu.com

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東京ミネルヴァ法律事務所

 ※無料減額診断だけでは借金は減りません。実際の手続きには、弁護士・司法書士との面談が必須となります。